モラハラ加害者は、自分が加害者でありながら「俺の方が被害者だ！」「俺の方がモラハラを受けていたんだ！」と平気で被害者ぶることがあります。
外面がいいために、周囲の人間は騙され、
「あんなひどい奥さんをもらったから性格が変わってしまったんだ」
「私の知っているあの人は絶対にモラハラなんてしない」
「（被害者）が悪いのでは？」
と被害を信じてもらえないどころか、自分が加害者であるという嘘すらも真実にされてしまいます。
こういう二次被害を避けるためには、モラハラ加害者が加害者であることを周囲に真にわかってもらう必要があります。
心理的手法「DARVO戦略」を知ろう
虐待者が使う心理的虐待の手法の中に「DARVO戦略」というものがあります。
これは、次の頭文字をとって名付けられました。
D：deny the behavior（振る舞いを否定する）
A：attack you（攻撃する）
R：reverse（ひっくり返す）
V：victim and（被害者と）
O：offender（加害者を）
たとえば、例えば証拠を押さえた浮気をパートナーに咎めたときに、相手は謝罪をするどころか「こっちを疑っていることこそが裏切りだ」「あなたこそ私に謝罪しろ」と言って攻撃するといったことです。
この手法により被害者は、起こった出来事とその結果について整合性がとれず混乱します。
彼らは加害をしておきながら自分を被害者のポジションに置くのです。
加害者なのになぜ被害者面？それはメリットがあるから
モラハラ加害者は、自分のニーズを満たすためにこのDARVO戦略を使うと考えられています。
自分を被害者の立場に置くことで、他人から同情を集めたり、ターゲットの支配を維持したり、ターゲットが逃げ出すことを防いだりします。
いくら本人に指摘したところで相手に正しい相関関係を認めさせることはとても難しいと考えられます。
そのため被害者がやるべきことは、彼らに正しい因果関係を理解してもらうことに時間を費やすのではなく、周囲の人へ理解を求めるために加害者・被害者の入れ替えを阻止してください。
被害者を演じる加害者と被害者はどう見分ければいい？
モラハラ加害者はDARVO戦略により巧妙に被害者のふりをするので、第三者からはどちらが本当の被害者なのかを見分けにくくなってしまいます。
混乱を招き周囲からも「お互い様」「どっちもどっち」「あなたにも悪いところがあったのでは？」と思われることはよくありますし、さらには「あなたの方がモラハラをしている」と加害者に仕立て上げられることも少なくありません。
中にはモラハラ加害者からのモラハラによって、精神病になったり統合失調症のような症状が出るケースもあります。そうなると、精神病患者の看病に疲れてモラハラをするようになったかのような「鶏が先か、卵が先か」というややこしい議論に発展しかねません。最悪なことに、本当の被害者が、加害者を「モラハラをする人にした」というレッテルを貼られてしまうこともあります。
このような二次被害で被害者はさらに苦しみ、モラハラ被害から抜け出すことが難しくなります。
しかし、自称被害者である加害者と本当の被害者はよく見れば見分けがつくと考えられます。
自称被害者と本当の被害者の違い
自称被害者である加害者の特徴は次のようなものが挙げられます。
- 紛争の解決を望まずに、いつまでも「被害者」であり続けようとする
- 相手のことを加害者だと言っているのにもかかわらず相手と関わり続けようとする
- 同情を集めようとし、「被害者」であることを周りに吹聴する
- 解決のためにしてほしいことがない、解決方法を「考えろ」という
- 謝罪や誠意を要求する
- 解決した問題を蒸し返す
- 被害を訴える中で、暴言や侮辱といった相手を貶めるような発言をする
- 紛争や戦いを好む好戦的な態度
- 他の人から見れば、「関わらなければいいのに」という問題に自ら飛び込んでいく
- 争いが絶えない
- 自分の非は一切なかったと言う
- 具体的な被害の内容がない（こともある）
- 被害者の立場を利用しようとする（繰り返し様々な要求を突きつける）
本当の被害者の特徴は次のようなものが挙げられます。
- 紛争の解決を望み、具体的にしてもらいたいこと、改善してもらいたいことを言葉にできる
- 被害を訴える目的は現在の問題や苦しみを解決すること
- 物事を解決した後は、被害から遠ざかろうとする
- 「自分にも悪いところがある」「自分は冷たい人間かもしれない」と罪悪感に駆られたり思い悩むことがある
- 第三者に客観的な判断を求めるために相談する
普通の人であれば、何かトラブルが起きたときには、「私にも非があったのかもしれない」と我が身を振り返り、相手に全責任がなあるような言い方はしないものです。また、その原因の中には「誤解」や「すれ違い」といった誰も悪くないものがある場合もあります。そういうときのことを考えて、むやみに相手を糾弾しようとしたりせずに、何が問題であるかを分析しようとします。
一方で、自称被害者では、自分には一切の非がないと断定し、我が身を振り返ったり反省することはありません。あなたが誤解させる行動をとるのが悪い、あなたが私を誤解するのが悪い、と言ったようにすべての責任を相手に押し付けます。
また、自分が被害者であることで、相手を糾弾できることが気持ちいいばっかりに、長いこと被害者でいようとします。
紛争やトラブルを解決する気がなく、「お前のせいでこうなったのだから、お前が何とかしろ！」と解決を丸投げします。
人から同情されたり、可哀そうだと寄り添ってもらえることが気持ちよく、「被害者」であることを吹聴し、自分にスポットを当てようとします。さらには、被害者であるという立場を利用してあり得ない要求を突きつけることもします。
DARVO戦略への対策方法
問題はそもそもないことが多い！解決しようとしないで！
自称被害者は、本当は無かったトラブルをでっちあげたり、些細なこともまるで大きな問題のように変容させます。そのため、事実と違う問題を解決しないといけないという状況に追い込まれ、無意味な時間や労力を使わされます。
また、被害者であることが気持ちいい彼らは、問題を蒸し返し、さらなる要求を突きつけることを繰り返します。自分が被害者だと言いながら、相手との関係に固執し、ストーカー化したり、付きまとうなどして「脅迫」や「金銭の要求」、「嫌がらせ」などを繰り返すケースもあります。一生トラブルが解決できないことにもなりかねません。
自称被害者とのトラブルは、本当はない問題を問題に仕立て上げられているのです。そのことに早くに気が付き、トラブルを解決しないようにしなくてはいけません。
出来事は記録に残す
第三者から見て時系列で何があったのかが分かるように記録を残しておくことが重要です。あとで「言った」「言わない」に発展していくこともあります。たとえばLINEやメール、手紙など相手の言ったことが文字や文章で残っている場合は消去したりせずに保存しておきましょう。
また記録に残すことは、自分自身が罪悪感を感じ、相手との役割を入れ替えてしまうことを防ぐ効果もあります。
境界をハッキリとさせる
起こった事実について記録を残すとともに、あなたが加害者の言い分により記憶を変えることがないということを明言しましょう。たとえば、
「あなたが言っていることは事実ではありません」
「私とあなたの言い分は食い違っていてお互いに平行線です」
と言うことで境界線を引くことができます。しかし、この方法で加害者が腹を立て、境界を維持することが難しいようであれば、物理的距離を置くことを考え始めたほうがいいでしょう。
関わらないことが一番！
関わってしまうと、被害者であればどんな要求を突き付けても構わらないと思い込んだ彼らに、搾取されるだけ搾取されることになります。
ありもしない問題にこちらが奔走する必要はありません。
「そもそもそういった問題はありません」
と関わらないようにするのが一番です。
とりあえず謝罪をしておけば落ち着くだろうと、安易に自分の非を認めるような言葉を言うと「お前が悪いことを認めた！」といい、トラブルに発展します。自分の非がないことには断固として「NO」を突き付け、問題がハッキリと分からなければ謝罪ではなく「事実確認をします」と言ってください。
相手からの要求が不当であれば、公の場に問題を持ち出し、明らかにしようとする姿勢が大切です。
「トラブルの証拠を出してください」
「弁護士に相談します」
「裁判所で話し合いましょう」
「謝罪や誠意ではない、具体的な解決方法を提示してください」
と具体的な話をすると、尻込みする可能性もあります。
こういったときに「大ごとにしたくない」「当事者同士で話し合いたい」と言われても応じない姿勢を貫きましょう。モラハラ加害者は直接会って話し合おうと持ち掛けてくることが多くあります。彼らは決して誠実なわけではなく、面と向かって脅しや恫喝をすることが一番効果があることをよく知っています。直接の対話は避け、第三者に判断してもらう場（裁判）などの制度を必ず利用しましょう。
これからの被害を無くすために
さらには、問題が解決したら「二度と関わらないこと」を明文化させる（一筆書かせる）ことで、将来のトラブルへの対策を講じることも必要です。
もし、モラハラ加害者とのトラブルが離婚問題であれば、調停離婚か裁判離婚にしたうえで、調停や裁判が終了した暁には、
法的拘束力のある文章で「二度と関わらないこと」「慰謝料などを含めた問題はすべて解決済みであること」「将来にわたって離婚問題にまつわる慰謝料などを請求しないこと」を入れておくといいでしょう。
モラハラ加害者の場合、別れた後も付きまといの被害に悩まされたり、繰り返し金銭の要求や裁判などを起こされ、苦しむケースもあるようです。
調停委員に相談すれば、調停証書に入れてもらうことができます。実際に私が作成してもらった調停証書には、上の文章が入っています。
自分が被害者であることを分かってもらうためには？
モラハラ加害者は巧妙に被害者のふりをするために、どちらが加害者でどちらが被害者であるかが分からなくなってしまいます。それを客観的にわかってもらうためにはやはり、モラハラを録音した証拠が必要になります。
早い段階でモラハラの証拠を確保するために動き出し、モラハラ加害者が言い逃れができない状況を準備することです。モラハラ加害者はいい人のふりや被害者のふりがとてもうまく、周囲の人をも簡単に騙してしまいます。しかし、被害者のことを見下しているので、まさか自分のやっているモラハラの証拠が確保されているとは思っていません。そのため、隠れて録音や録画をすれば、十分な証拠を確保することができます。
また、被害がエスカレートしていくと、本当の被害者は病み、精神病や統合失調症、うつ病といった病気を患うことも珍しくはありません。
そうなる前に、一刻も早く被害から抜け出す行動を起こさなくてはいけません。
モラハラ被害を訴えるときは訴える先を考えよう！
また、モラハラを訴えるときには、モラハラ加害者の周囲の人間に言うことはできるだけ避けましょう。モラハラ加害者の周囲の人間は同じようなモラハラ加害者であったり、「いい人」というフィルタに惑わされ、正しい判断ができないケースが多いと考えられます。
人は自分で見たもの以外はなかなか信じられないという心の作用が働きます。「いい人」の面しか知らない人にとっては、「いい人」がそんなことをするからには何か訳があるだろう、とか「いい人」がそんなことをするはずがないからどこかで誤解が生じているのでは、という考え方が正しい解決の邪魔をすることがあります。
特に、モラハラ夫の場合、義両親への相談はモラハラ被害を悪化させることが多く、絶対にオススメできません。
まずは、あなたの友人や両親などあなたのつながりのある人に相談することから始めましょう。そしてその時にモラハラの証拠があれば、なお理解してもらうことができるでしょう。
モラハラ被害を無くしたい、解決したい場合は、行政の相談窓口や法テラス、家庭裁判所などの公的機関を活用しましょう。
まとめ
こうした加害者と被害者が分からなくなる状況は、虚言癖がある人や自己愛性パーソナリティ障害の人とのトラブルによく見られます。
モラハラ加害者が自己愛性パーソナリティ障害を抱えている場合、離婚においてもトラブルが大きくなりやすいといわれています。
未来の被害を無くすためにも、証拠を確保したり、文章に残すなどして今後のかかわりをなくす対策が必要です。
下記の記事に自己愛性パーソナリティ障害が使う手口・心理テクニックや彼らの何がどう恐ろしいのかをまとめています。↓
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